マックホーム設計・管理部のブログ　デザイン設計事務所

設計部中村です
今日はI邸基礎工事後のチェックへ言ってきましたチェックしたポイントは次のようなところです

　・間取り、寸法が図面どおりなっているのか？
　・基礎の幅はしっかりした数値なのか？
　・レベラーの低いところはないか？
　・アンカーボルト、ホールダウンの位置は図面どおりか？
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　etc...

基礎は上部構造から伝ってくる垂直荷重を地盤に安全に伝え建築物全体の沈下や不同沈下、浮き上がりを防いでくれるといった大変重要な役割をしています。
しっかりした基礎があってこそ良い家だといえるのではないでしょうか

こんにちは　吉田です。

家づくり工法とは、家の躯体を作る方法のこと。工法によって躯体の材料も違い、躯体を構成し、建物を支える仕組もいろいろです。
完成した家は外観からでは、どの工法で建てたかよっぽどの人でないとわかりません。
本日は木造軸組について紹介。
土台、梁などの横軸、柱の縦軸、筋交いという斜めの軸で建物を支える伝統的な工法。
筋交いの入った耐力壁で地震などの揺れに抵抗する。軸組を構成する構造材には国産材のほか輸入材や集成材なども用いられる。

管理部　岡本です。

今回も家を長持ちさせるコツについての話です。

今回は結露についてです。

結露は暖かい空気中に含まれている水蒸気が、冷たいもの
の表面に触れることによって水滴が生じる現象です。
たとえば、冬の電車のガラス窓が曇ってしまうのもこの為
です。この現象は住まいの中でも起こります。

　壁の表面などに発生した結露は、そのままに放置しておく
とカビの原因となり家具などを傷めます。また壁の中で結露
すると、木材を腐敗させる原因ともなり、住まいの耐久性に
大きく影響します。

　結露を防ぐには、水蒸気の発生をできるだけ抑えて、通風
換気を心がけましょう。
そして一番の予防策は各部屋の温度差を無くし、洗濯物の室
内干し等を避けることです。

　真冬に石油ヒ−タ−等を使用する場合も多量の水蒸気を発
生させるので、こまめな換気が必要です。

以上まだまだ注意点がありますが、また次の機会に・・・・

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総合建設業　ISO取得企業
株式会社マックホーム　管理部
担当　岡本
神奈川県相模原市千代田7-6-23　
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こんばんは設計部の赤繁です

とても興味深い内容の記事があったのでご紹介します

皆様がご存知の通り木材というのは燃えやすい性質をもっています
しかし、ある程度の太さや厚さがある（つまり断面が大きい）木材は、いったん燃えても表面に炭化層をつくるだけ。火は内部まで進行しないため、強度が低下しにくいという性質をもっています

じつは「木は火に強い」のです。700〜950℃にまで達するといわれる現実の火災においても、実大火災実験の結果などから、これは事実として確認されています。




ある程度の太さや厚さがある（断面が大きい）木材は、燃えると表層部が炭化して、火の進行がストップ。
中心部は燃え残って強度を保ちます。

不燃性の石膏ボードや外壁にはALCパネルなどを組み合わせればさらに火に強い住宅となります

建設業界ニュース　マックホーム

長谷工、大手抜く　０７年３月期決算　準大手ゼネコン９社が増収

準大手ゼネコン１３社の０７年３月期連結決算が２５日まとまった。マンション、工場など民間建築の増加などで９社が増収となり、公共土木事業の落ち込みをカバーした形となった。このうちマンション建築に特化した長谷工コーポレーションは営業利益で前年度比６・３％増の６４５億円と、大手ゼネコンでトップだった大成建設の営業利益５７６億円を大きく上回った。

　ただ、工事採算は長谷工を含め各社苦戦を強いられている。公共土木よりもむしろ民間建築、とくにマンション分野で「建設工事の採算性が極めて悪い」（戸田建設）ため、「来期は意識的にマンション受注を減らす」（東急建設）といった声も増えている。好調なマンション需要とは裏腹にデベロッパーの工事費圧縮の影響が明確に出始めている。

　こうしたことを背景に、営業増益は長谷工とフジタの２社のみ。長谷工も工事そのものの利益性がよいわけではなく、「土地を手当てしたうえでデベロッパーに斡旋（あっせん）する事業が好調」（同社）と、従来のゼネコンとは別の提案型の事業戦略が奏功した形だ。

　ただし、首都圏では土地不足が顕在化しており「長谷工のビジネスモデルがいつまで通用するかは疑問」（大手ゼネコン首脳）との見方もある。

　最終損益は、会計基準の変更で、低価法による棚卸資産評価を早期導入した五洋建設、前田建設工業、西松建設など６社が最終赤字に転落。最終増益は東急線沿線エリアの開発などを手がけた東急建設１社のみだった。

　０８年３月期の見通しでは、各社土木分野の低入札の影響や資材費、労務費増加などを懸念しているものの、選別受注の成果や提案型営業の導入により前田、戸田、フジタ、五洋の４社が増収増益を予想している。このうち、前田と五洋は買収防衛策の導入方針を固めるなど、将来的な企業価値上昇に自信を見せている。

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