晴耕雨読

経済成長と「信用創造」：近代的預金と「信用創造」　３から続きます。

●　バブル形成と「信用創造」

「信用創造」の側面から、「バブル形成期」と「高度成長期」の違いを簡単に見てみる。

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［貸出残高／通貨発行残高及び実質ＧＤＰ伸び率の推移］

　　　　貸出残高／
　　　　通貨発行残高　実質ＧＤＰ
=====================================
６０年：　６．６倍　　１３．３％
６１年：　６．６倍　　１１．９％
６２年：　６．６倍　　　８．６％
６３年：　７．１倍　　　８．８％
６４年：　７．３倍　　１１．２％
６５年：　７．５倍　　　５．７％
６６年：　７．６倍　　１０．２％
６７年：　７．４倍　　１１．１％
６８年：　７．２倍　　１１．９％
６９年：　７．０倍　　１２．０％
７０年：　７．１倍　　１０．３％

------------------------------------
８０年：　７．１倍　　　２．８％
８１年：　７．５倍　　　２．８％
８２年：　７．５倍　　　３．１％
８３年：　８．３倍　　　２．３％
８４年：　８．６倍　　　３．８％
８５年：　９．３倍　　　４．４％
８６年：１１．２倍　　　３．０％
８７年：１１．６倍　　　４．５％
８８年：１１．５倍　　　６．５％
８９年：１１．０倍　　　５．３％
９０年：１１．１倍　　　５．３％

ちなみに、００年の貸出残高／通貨発行残高は７．３倍である。


通貨発行量の絶対額も小さく経済主体の資金需要も旺盛だった「高度成長期」よりも、経済主体も余剰資金を持つようになった「成熟期」に入った８３年以降のほうが、通貨発行残高に対する貸出残高の倍数は大きく、「バブル形成期」の８６年以降になると、さらに大きくなり１１倍を超えている。


期間の通貨発行残高・貸出残高・ＧＤＰ成長率・物価上昇は、


　　　　　　　　通貨　　　貸出　　　実質　　　名目　　　卸売　　消費者
=========================================================================
６０〜７０年　４．５倍　４．８倍　２．６倍　４．６倍　１．１倍　１．７倍
８０〜９０年　２．１倍　３．２倍　１．５倍　１．８倍　０．９倍　１．２倍


となる。

この表を見ると、６０年代は通貨発行残高・貸出残高・名目ＧＤＰが４．５倍から４．８倍の間でほぼ揃っているのに対し、８０年代は、それらが２．１倍・３．２倍・１．８倍とばらけ、なかでも特徴的なのは、通貨発行残高の倍数よりも、名目ＧＤＰの倍数のほうが小さいことである。

マネーサプライと経済活動の関係を計る指標として“マーシャルのＫ”があるが、その考え方をＭ２＋ＣＤ／名目ＧＤＰで計算すると、６６年は０．７７で、８６年は１．０１である。

（通貨は通貨に収斂されるという考えを持っているので、マネタリーベースをＭ２＋ＣＤでは捉えないが、“マーシャルのＫ”という経済指標については、「信用創造力」と「金融財取引比率」で規定されるものだと考えている。別の表現を使うと、貯蓄比率が高く金融資産の取引に使われている通貨の比率が高いと、“マーシャルのＫ”が高くなるはずである）


“マーシャルのＫ”ならぬ“あっしらのＫ”（冗談）として（貸出残高倍数／通貨発行残高倍数）＊（貸出残高倍数／名目ＧＤＰ倍数）の値を算出すると、「信用創造力」と「金融財取引比率」という状況がよく見えると考えている。

式中の（貸出残高倍数／名目ＧＤＰ倍数）の値は、小さいほど労働成果財の経済活動に通貨が使われ、大きいほど非労働成果財（金融財）取引に通貨が使われていることを示唆する。

式中の（貸出残高倍数／通貨発行残高倍数）の値は、大きいほど「信用創造力」＝貯蓄比率が高く、小さいほどそれが低いことを示唆する。

算出した“あっしらのＫ”は、６０年代が１．１１３、　８０年代は２．７０９である。

“あっしらのＫ”は、言い換えれば、“バブルのＫ”とも呼ぶべきものである。

通貨発行額に較べて預金残高が多くしかもそれが多く貸し出され、貸し出された通貨が金融資産取引に使われれば使われるほど、バブルはより大きく形成されていく。

８０年代に、大蔵省及びその管理下にあった日銀と銀行が“あっしらのＫ”を６０年代と同じ水準に保っていれば、劇的な崩壊に結びつくバブルは形成されなかったはずである。

経済主体が事業活動を拡大したり継続するために必要な資金量を超える貸し出しが行われ、それが、通貨的利益拡大を目的とした株式や不動産などの金融資産取引に投じられたことで、破滅的な崩壊に結びつくバブルが形成されていったのである。

類似的な指標として、実質ＧＤＰ倍数／貸出残高倍数が考えられる。

これは、貸し出しが「労働価値」上昇にどれほど貢献したかといった指標で、値が大きくなればなるほど、貸し出しが、「労働価値」の上昇に貢献した、すなわち、最新生産設備に更新されるために使われたことを意味する。

６０年代は０．５４で、８０年代は０．４７となり、６０年代は８０年代の１．１５倍である。

この値が小さくなれば、通貨がバブル形成的に使われたということになる。


通貨がバブル形成的に使われたことは、６０年代に較べると「労働価値」の上昇ペースが大きく低下しているのに、貸出残高増加に見合うほど物価が上昇していないことでもわかる。

先ほど「労働価値」上昇を推計するのに使った（貸出残高倍数／卸売物価倍数／就業人口倍数）に適用すると（就業数倍数は１．１３倍）、８０年代の「労働価値」上昇は２．９倍になる。崩壊したことでバブルがあったことがわかっているので、貸出残高のほとんどが労働成果財の生産活動に投じられたとは言えず、この２．９倍には信憑性がない。

「その調整として“あっしらのＫ”を利用すると、８０年代は２．７０９だから、８０年代の「労働価値」倍数２．９は、２．９／２．７０９＝１．０７になる。」

これは、８０年代に家計実収入が実質財価格ベースで１．２４倍になっていることから、整合性がない値と判断できる。

“あっしらのＫ”算定式中の（貸出残高倍数／名目ＧＤＰ倍数）の値は、６０年代が１．０２で８０年代が１．７８である。

この値を使うと、８０年代の暫定「労働価値」倍数２．９は、２．９／１．７８＝１．６３と調整することができる。

この数値あたりが、８０年代の国民経済的に見た「労働価値」の上昇値ではないかと推定される。

ＧＤＰデータを基礎とした「労働価値」上昇の算定式を、暫定的に、（貸出残高倍数／卸売物価倍数／就業人口倍数）／（貸出残高倍数／名目ＧＤＰ倍数）とする。

データが揃っている６０年以降を１０年刻みでまとめたものは次のようになります。


　　　　　　　　通貨　　　貸出　　　実質　　　名目　　　卸売　　消費者
=========================================================================
６０〜７０年　４．５倍　４．８倍　２．６倍　４．６倍　１．１倍　１．７倍
７０〜８０年　３．５倍　３．４倍　１．６倍　３．３倍　２．０倍　２．４倍
８０〜９０年　２．１倍　３．２倍　１．５倍　１．８倍　０．９倍　１．２倍
９０〜００年　１．６倍　１．０倍　１．１倍　１．２倍　０．９倍　１．１倍


　　　　　　　就業者　　　実収入　消費支出　調整収入　調整消費　労働価値
=========================================================================
６０〜７０年　１．１倍　２．８倍　２．６倍　１．６倍　１．５倍　３．８倍
７０〜８０年　１．１倍　３．１倍　２．９倍　１．３倍　１．２倍　１．５倍
８０〜９０年　１．１倍　１．５倍　１．４倍　１．３倍　１．２倍　１．６倍
９０〜００年　１．０倍　１．１倍　１．０倍　１．０倍　０．９倍　１．３倍


※　通貨＝通貨発行残高・貸出＝貸出残高・実質＝実質ＧＤＰ・名目＝名目ＧＤＰ・卸売＝卸売物価指数・消費者＝消費者物価指数・就業者＝就業者数・実収入＝勤労者家計・消費支出＝勤労者家計・調整収入＝実収入倍数／消費者物価倍数・調整消費＝消費支出倍数／消費者物価倍数で、労働価値は、（貸出残高倍数／卸売物価倍数／就業人口倍数）／（貸出残高倍数／名目ＧＤＰ倍数）で算出した値。


7/2/16