晴耕雨読

生態系を巡る物質循環では、すべての物質が循環利用されるために、環境中に汚染を蓄積することがない。

生態系を構成する植物あるいは動物の一方がなければ循環は成り立たない。

もし生態系が植物だけで構成されていれば、単純計算では10年足らずで大気中の二酸化炭素を消費しつくしてしまい、植物は生きていけなくなる。

逆に生態系が動物だけで構成されていれば、食物の枯渇で生きていくことが出来なくなる。

生態系は植物と動物の絶妙のバランスの上に成立している。

　環境問題とは、人為的な原因、現状では主に工業生産を中心とした人間社会の仕組みに起因して、大気・水循環が阻害され、生態系を含む物質循環が滞り、あるいは工業起源の物質によって環境が汚染され、その結果として人間の生存環境が悪化することです。


参考エントロピー経済学

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HP『環境問題』を考える　管理人　近 藤 邦 明氏　より

工業生産による環境への汚染の蓄積




　工業製品は長期的に見れば、全て廃物として環境に捨て去られる。

工業生産の本質とは石油エネルギーを利用して、地下資源から生態系の物質循環では処理できない廃物を一方的に生産する過程なのである。

工業生産システムが環境に汚染を蓄積すること、また工業生産システムが永続できないことは必然的な結果である。

ゼロ・エミッション、完全リサイクル社会は、エネルギー保存則、エントロピー増大則に反する目論見であり、物理的に成立不可能である。

§2　人為的な二酸化炭素増加は環境問題か

　現在、環境問題と言えば『（二酸化炭素）地球温暖化』が最大の問題であるかのような大量宣伝が行われています。二酸化炭素の増加による地球温暖化は環境問題なのでしょうか？

2-1　大気中二酸化炭素濃度と生態系

陸上に植物が進出した４〜５億年前ころの大気組成は、大気中の二酸化炭素分圧が0.00１気圧、現在の大気組成で考えると1000ppm程度であり、現在の大気の数倍の値でした。

　植物が陸上に進出した当時に比べて大気中二酸化炭素濃度の低い現状の大気組成では、大気中二酸化炭素濃度の上昇に対して、線形的に光合成効率が高くなるといわれています。植物にとって大気中二酸化炭素濃度が増加することは大変好ましい変化です。

　また、現在の大気中二酸化炭素濃度が数倍になったとしても、動物にとって致命的なダメージになるとは考えられません。以上より、現状では、生態系にとって大気中二酸化炭素濃度が多少増えたところでまったく問題はない、むしろ第一生産者である植物の光合成効率を高め、生態系全体の活動を活性化させる好ましい変化なのです。

2-2　地球の温室効果

　二酸化炭素の増加が環境問題だという唯一の理由は、それが温室効果ガスの『ひとつ』であるということによります。温室効果とは、太陽輻射（可視光線〜紫外線）は透過し、地球輻射（赤外線）を捉える性質を持つ気体による地球大気の保温効果のことです。

　この温室効果に対して誤ったイメージが広まっています。温室効果とは、保温効果ですから、どんなに温室効果ガスの大気中濃度が上昇しても、熱源（地球輻射）から供給されるエネルギーの効果を超えることはできません。

現状の地球大気は、既に地球輻射の95％程度を捕捉していると言われています。今後どんなに温室効果ガスが増えようとも、地球大気によって捉えられる地球輻射の増加分は5％に満たないのです。温室効果による温度上昇が現れたとしても軽微なもので、温室効果による地球の『熱暴走』は起こり得ません。

地球熱機関の熱収支（槌田敦著『熱学外論』（朝倉書店）p.127図7.2に基づく）



　太陽からの地球の球面が受取る平均的な熱量（＝0.49cal/cm2・min＝257kcal/cm2・year）を100とした時の熱収支。地表からの熱放射（＝地球輻射）113の内、107が大気に捉えられ（107／113≒0.95）、その内96が温室効果として有効に働く。

　次に、温室効果ガスの中で最も影響が大きいものが二酸化炭素だという認識も大きな誤りです。水蒸気による温室効果は地球大気の全温室効果の70％〜90％以上にも達しています。その結果、地球大気の温室効果は大気中の水蒸気濃度によって大きく変動することになります。

　大気中の水蒸気濃度は気温や湿度によって数1,000ppm〜数10,000ppmの間で大きく変動します。熱帯地方や日本のような温帯の夏季では、大気中水蒸気濃度は数10,000ppmに達し、水蒸気の温室効果だけで地球輻射をほとんどすべて捕捉しています。

二酸化炭素の大気中濃度がいくら増えようとも、熱帯や温帯の夏季に、温室効果によって更に気温が上昇することはないのです。

　逆に、水蒸気以外の温室効果ガスの影響が相対的に大きくなるのは、寒冷で大気中水蒸気濃度の低い地域、温帯の冬、亜寒帯から寒帯、そして極地方ということになります。つまり、寒くて生物活動の不活発な地域や季節の気温上昇として現れることになります。この意味でも水蒸気以外の温室効果ガスの増加は、生態系にとって好ましい変化ということになります。

　二酸化炭素の大気中濃度の増加によって起こる『かも知れない』地球の温暖化は、一般に流布されている灼熱地獄のイメージとはまったく異なり、最低気温の上昇によって、地球全体の季節的・地理的な温度勾配を緩和し、温暖で湿潤な生態系にとって好ましい穏やかな気候の地域の拡大という形で現れるのです。

　1970年代以降、継続的な気温上昇が観測されているのは事実ですが、これは温室効果の増大というよりも、太陽活動の活発化による可能性が高いと考えられます。

　太陽の活性度を測るひとつの指標が太陽黒点数である。太陽黒点数が多く観測される時期は太陽の活動が活発であると考えられる。

　太陽の活性度を測る別の指標として太陽黒点数の発現周期がある。太陽黒点数の発現周期は10〜12年程度の間で変動しており、発現周期が短いほど太陽の活動が活発であると考えられる。


2-3　大気中二酸化炭素濃度と異常気象

　2004年は日本に上陸する台風が異常に多い年でした。『これも（二酸化炭素）地球温暖化の影響かもしれない』などという、ずいぶんといい加減な話がまことしやかに語られています。

　冷静に見ますと、2004年の台風の発生数はごく普通の範囲にあります。たまたま日本周辺の気圧配置によって日本に接近・上陸する台風が多かったに過ぎません。こうした気圧配置の発現が地球温暖化のせいである証拠はありません。

　前節で述べたように、一般的に温室効果の増大は、季節的・地域的な温度勾配を緩和する方向で作用しますから、気候は穏やかになる可能性が高く、それ自身が災害をもたらすような激烈な気象現象の増加の直接的な原因になることは考えにくいのです。

　これはあくまでも私見ですが、工業的なエネルギー消費地の偏在（人為的な熱源の偏在）や、世界的な規模、特に北半球中緯度地帯で起こっている開発行為・都市化による、植生の変化を含む地表の物理的な特性や水循環の改変によって、地球規模で大気・水循環が変化し、その結果として気圧配置の変動パターンに何らかの変化が起こっている可能性が高いのではないかと考えています。

地球の夜の側の衛星写真

　光点の密度分布は、人工的なエネルギー消費量の分布を反映しているものと考えられる。現在では、大都市において、太陽放射によって供給されるエネルギーに匹敵する人工的なエネルギーが消費されている。人工の熱源による大気への運動エネルギーの供給と、その熱源の偏在は大気循環に何らかの撹乱を生じさせる可能性が高い。

　経済活動の盛んな地域は人為的な発熱量が大きく、当然大気・水循環も活発になるでしょう。その結果、そういう地域は相対的に低圧帯になりやすく、低気圧や台風を呼び込みやすくなるのではないでしょうか？衛星写真で光点の密集している日本を含む東アジア、ヨーロッパ、米国東部地域などは、水害の被害が拡大する可能性が高いと考えられます。

2-4　大気中二酸化炭素濃度の上昇は環境問題ではない

　大気中の二酸化炭素濃度が増加することによる地球大気の温室効果の増加による温暖化が起こるとすれば、これは生態系における第一生産者である植物にとって非常に好ましい変化であり、生態系全体の活動を活発にするものです。大気中二酸化炭素濃度が増加することは、環境問題ではありません。

　例えば、京都議定書を遵守した場合の温室効果の削減効果を考えてみます。温室効果のうち、水蒸気以外の温室効果ガスによる効果は10％〜30％、そのうち二酸化炭素による効果は50％、人為的な大気中二酸化炭素の年増分の割合は（3Gt／750Gt）、京都議定書の削減目標は5％程度ですから、

（0.1〜0.3）×0.5×（3Gt／750Gt）×0.05＝（1〜3）×10-5

仮に、100年間京都議定書の削減目標を達成したとしても、温室効果全体に対する削減効果はわずか0.1％〜0.3％程度しかないのです。京都議定書の削減目標値など、まったく無意味です。

　それにもかかわらず、先進工業国グループや企業は、こぞって二酸化炭素地球温暖化の脅威を環境問題の中心的な問題だと主張しています。これは二酸化炭素をすべての環境問題の元凶とすることによって環境問題の本質を隠蔽し、環境技術によって発展途上国から世界経済の覇権を取り戻し、工業生産による企業活動をさらに拡大するための戦略です。二酸化炭素は哀れな贖罪羊という役回りです。

　先進工業国や大企業は、エコ・ビジネスを経営戦略の中核に置き、無能な国家・行政の政策によって、エコ産業は現在最も収益性の高い産業分野になりつつあります。工業生産システムの肥大化を原因としている環境問題の解決のために、エコ産業という新規産業分野が肥大化するというのは、明らかに論理矛盾です。

　その論理矛盾の最も典型的なものが非効率的なエコ・エネルギー技術です。二酸化炭素の大気中濃度の増加は環境問題ではありませんから、二酸化炭素の排出量削減を主目的とする技術開発はまったく無意味です。

またその技術の内容を見ると、大量の工業的な原料資源とエネルギーの投入が必要であり、二酸化炭素排出量の削減にすら結びつかないどころか、資源の浪費を加速し、本質的に環境問題の悪化になることは明らかです。

　環境保護団体（？）の中には、冷静な科学的な判断能力を失い、先進工業国グループや企業のこうした経営戦略にまんまと乗せられ、何を血迷ったか、『市民風車（風力発電）』や『太陽光発電』で売電を行うNPOを立ち上げる者がいます。まったく愚かなことです。

　また、ロシアの京都議定書批准、議定書発効をにらんだ『環境税』の導入が現実味を帯びてきました。しかし、現在の国のお粗末な環境政策の下で環境税を導入することには、断固反対です。

国は、京都議定書発効によって確実な日本のペナルティー支払いに対する財源、ロシアからの排出権買取の財源、ないしカッコつきの『環境技術』開発の財源として環境税の導入をもくろんでいるのでしょうが、既に述べたように、二酸化炭素地球温暖化脅威説はまったくの幻想であって、いずれも本質的な環境問題の解決には関係のない事柄です。

　環境税を導入するのであれば、槌田氏が主張しているように（例えば農文協「新石油文明論」pp100-101徴税と規制で社会のエンジンを運転する）、環境負荷の大きな工業生産活動に対する抑制を主たる目的として、企業の工業製品販売高に対して課税を行うべきであって、末端の消費段階での大衆課税にすべきではありません。

特に環境負荷の大きい贅沢品、例えば３ナンバーの乗用車や電気温水器などに対しては高率の個別物品税を復活させることも有効でしょう。また、国内の農林水産業に打撃を与えるような輸入品に対しては、高率の関税を課す権利を担保するためにも、WTOからの早期脱退が必要です。

　また、税収の使途として、『環境技術』開発など、産業活動を助長するような使途は禁じ、生態系に依拠した産業である農林水産業の回復のための国土保全のための財源とすべきです。

　環境問題の解決の方法は、過度の工業生産システムに依存した社会構造・都市構造を見直し、生態系の物質循環、その基盤となる水循環を修復し、さらに豊かにすること以外にないことを銘記すべきです。非科学的な温暖化論議やエコ・エネルギーなどに惑わされることなく、生態系に依拠した揺るぎ無い視座をもって環境問題に対処していただきたいと、切に願います。
6/2/22