晴耕雨読

上　から続きます。

●　クレジットカードはできるだけ使用しない

なかには、「えっ、そんな、損はしないし、高額商品や海外旅行での支払いに便利じゃん」と言われる方もいるだろう。

しかし、クレジットカードの使用は、自分には直接的な痛みがない場合があるのでわかりにくいが、国際金融家に“餌”を与え続ける行為である。

リボ払いであれば、自分も痛みを背負って“餌”を与え続けることになる。

クレジットカードは、消費税に匹敵する恒常的でしかも巧妙な“給餌装置”である。
巧妙というのは、お金を支払う人に痛みを感じさせないからである。
クレジットカードは、支払い者に信用を与えるだけで支払い者から金利をとるわけではない。国際金融家は、加盟店から手数料という名の“金利”をとる。

低金利の日本では、それがどれほど大きなものであるかを考えてみる。

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クレジット会社が支払い時に加盟店からとる手数料は、通常、２％〜５％である。多い例である３％として、それをほぼ期間０で得るのである。
（消費者からの引き落としが加盟店への支払いより早ければ、マイナス期間である）

期間ゼロだと年利は無限大になってしまうので、１ヶ月間で３％ということにする。
年利で考えると３６％である。
預金金利が１％にも満たない状況で、３６％の利息を得ることができるのである、

確かに、加盟店を拡大したり、宣伝をしたり、事務員を雇ったりしなければならないが、３６％という利子率の魅力に較べればどうということではない。
だからこそ、米国系著名クレジットカードは、日本の金融機関やデパートなど大手小売業と節操もなく提携を拡大しているし、セゾンなど流通系カード会社も必死にカードホルダーを拡大しているのである。
３６％を折半しても、１８％の利子率である。（２段階だけではなく３段階の提携もある）

消費者が支払いできなくなる事故率が５％だとしても、３１％や１３％の“利息”になるだけの話である。
米国がクレジットカード社会になっていった“要因”がよくわかるはずである。

クレジットカードの“利息”は、加盟店が支払っているわけであるが、競争相手も同じように多くの取引をクレジットカードで行っているのなら、カード会社に支払う手数料は販売価格に容易に転嫁することができる。
クレジットカードでの支払いは、まさに、余分の“消費税”を国際金融家に支払っているようなものである。

まともで賢明な小売商は、ポイント制会員カードの還元率を現金とクレジットカードで差別している。（販売価格で差を付けることはカード会社からのクレームになる）

激しい価格競争にさらされている業界（レストランなど）は、カード手数料を価格に転嫁することもできなければ、カードでの支払いを拒否する（加盟店）こともできず、利益を削って国際金融家に貢ぐことになる。

国際金融家の一つのふるさとでもあるヴェネチアは、クレジットカードが通用しにくい観光地である。とくに、レストランは、ホテル以外ではなかなかクレジットカードでの支払いができない。そういう商法は大好きであるが、おかげで予約していた店では食事ができなかった。

高額でない商品やサービスで商売しているところは、カード加盟店をやめるか、現金で支払うお客に特典をつけて優遇することをやってほしい。
そうすれば、カードでの支払いが少しずつ減り、国際金融家の“餌”も減ることになる。
クレジットカードで支払われることを前提に値付けしている店に現金で支払うのは“過剰な”利益を上げることになるので、店も、そのへんをきちんと考慮して欲しいと考えている。


※　生まれてこのかたクレジットカードを保有したことはないが、家人は保有している。
困ったことに（笑）、航空会社のマイレージサービスが、クレジットカードで支払いをするとマイルをくれることになっている。１ドル＝１マイルだから、１００万円買い物すると１万マイルである。航空機を利用しなくても、クレジットカードで２００万円買い物すると、アジア内の往復航空券（５万円相当）が手に入る。
この魅力に抗しながら、クレジットカード（家人の）をできるだけ使わないようにはしている。


●　投機的な株式取引に参加しない

株式の取引を一概には否定しない。
しかし、株式から得られる配当ではなく、株式の売買益をめざして行っているのなら、とくにこの時期やめられることをお奨めする。

世界は今「同時不況」にひた走っている。おそらく、４月中頃からニューヨークの株式も本格的な下げに入るだろう。（こう思う根拠は別にアップする予定）
相場を制御できる国際金融家がそうしたいと思っているらしいから、抗うことはできない。もちろん、その波に外から乗って儲けることもできるから、そうしたい方は、“自分の判断”でお好きにどうぞ。一方的に下げるわけではないから、インサイダーでない限り、難しい判断が要求される。
（「エンロン破綻詐欺」を詐欺ではなくいい加減な経営のせいだと思っている人は株式の取引をやめられることを強くお奨めする）

市場をコントロールしている国際金融家は、上げ相場だろうが下げ相場だろうがボロ儲けでき、とりわけ“下げ相場”では、ボロ儲けできるだけではなく、おいしい企業まで手に入れる。

株式は、別のアップで書いたように、リスクを伴う預金と考えて取り引きすることをお奨めする。


■　情報支配を減少させる方法

テレビや新聞などの主要メディアが“事実”の報道をしていないと強く感じている。
重箱の隅をつつくように追いかけたり、当サイトなどのまとまなメディアを参照することでようやく“事実らしい”ことがわかるが、それが“事実”であるという保証はない。

このような現状を少しずつ改善していかなければ、世界は、金融家資本家の思惑に近いかたちで動き続けることになる。

社説や解説などは、それぞれの価値観の問題であるから、反論はしてもいちゃもんをつける気はない。


●　ＴＶや新聞に広告を出している企業の商品を買わない

“事実”そのものではないとしても、直接“事実”を探る立場でもなければ、そのような暇もない一般人としては、ＴＶや新聞の報道を一つの頼りにするしかない。

新聞の不買運動はできるが、どの新聞もその対象になってしまうから、情報源を失うことになる。
ＴＶは、ＮＨＫに対しては不払い運動もできるが、民間ＴＶには有効な手だてがない。

自動車・家電製品などは、ほとんどのメーカーが広告を出しているので避けられないが、代替品のある商品から始めればいいと思う。

アホでもなければ、どうしてある商品群は売れて、どうしてある商品群は売れないか考えるだろう。
その原因がわかって、あるメディアが情報をまともに出し始めたら、そのメディアだけに広告を出している企業の商品は買うようにする。
それが広がっていけば、社説や解説のそれぞれ違うが、“事実”はそれほどねじ曲げないメディア状況に近づいていくのではと考えている。
（記者の能力から生じる誤報は目をつぶる）

えらく遠大な計画だが、ぼちぼちやるにはいいテーマかもしれない。


●“事実”が歪曲されていると思ったら書き込む

「あれっ、おかしいな」と思った報道があれば、思い込みでもいいからインターネットのここのようなサイトに書き込む。
どちらがより“真実らしいか”をみんなで論議していく。

事実はあるとしても、真実というものはないのだから、ガセっぽいものであっても書き込むことで何かが見えてくるかもしれない。

何が“事実”なのかは、結局、一人一人が見極めるしかないし、どういう“意味”を持っていることなのかということになれば、なおのこと一人一人が考えて判断するしかない。


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国際金融家自身が、絶滅の危機にさしかかっていることに気づき、早く手を挙げてくれることを願っているが、ブッシュ政権のアホらしいまでの妄動を見ていると、そういうわけにもいかないようである。

7/3/17