晴耕雨読

　オーストラリア農業・資源経済局（ABARE）が、冬季の記録的少雨のために今年の穀物収穫は大減収になるという予測を発表した。1700万トンしか収穫できなかった最悪の干ばつ年である2002-2003年以来の低収量となるという。

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　「エネルギー資源を理解するには、その評価基準としてエネルギーの出力／入力比が本質的である。ＥＰＲ（Energy Profit Ratio）、ＥＲＯＩ（Energy Return on Investment）などだが、残念ながら、日本では殆ど知られていない。この指標はエネルギー資源を評価するに、欠かすことの出来ない重要性を持っている。殆どの巨大油田はＥＰＲ60と高い。オイルピーク時１９７０年頃のアメリカの油田は20と低い。それも１９８５年は10を下回る。今では３程度に落ちているそうである。同じ石油資源もこのように、ＥＰＲの値は大きく異なる。同じ油田でも生産とともに、ＥＰＲは変化する。勿論低下する」石井先生の言葉です。
　本エントリーでは、EPRの変化が具体的にどの様な影響を石油価格に与えるのかを考察してみます。

関連記事：
ルビコンを渡る
石油ピーク後の世界
石油ピークの意味するところ
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　ルパートは「ルビコンを渡る」（Crossing the Rubicon）という驚くべき本の著者でありますが、その中で彼は、世界は実際にはどのような方向に動いているのかという、誰しもが無関心ではいられないような主題を探求した「ＦＴＷ」誌における７年間のことを描いています。

　「目に見えて明らかな危機はテロに関するものですが、」とルパートは要約して言います、「実際の真の危機はエネルギー不足に関するものです。」
　石油ピークの危機は以下のような合衆国政府のふるまいを理由付けるものであるとルパートは示唆します、即ち、合衆国政府が、何故、グローバルな麻薬取引とマネー・ロンダリングに手を染めようとするのか、何故、地球上のいたるところでの不法な目に見えないかたちでの軍事行動に資金を供給しようとするのか、何故、他ならぬ自国民を監視しようとするのか、何故、憲法で認められている自由を段々制限していこうとするのか、何故、オサマ・ビン・ラディンのようなテロリストによる攻撃を支援しようとするのか、といえば、それは彼ら［政府］が石油ピークの危機を明確に認識し、そのことを中心にすえて行動しているからに他ならない、というのです。では、その結果は？　合衆国政府は、アフガニスタンとイラク――これら二ヶ国は世界でまだ埋蔵量として残っているエネルギーを戦略的に支配するための要ですが――における同時戦争にかかる週当たり１０億もの戦費を正当化するために、「テロとの戦争」を発明したのでした。何兆ものドルと、何億もの人命が鉄火場に投げ出され、私たちの今の石油漬けの生活様式に対するオルターナティブを開発する代わりに、私たちの連邦政府は、世界中の外国での、高くつき，血腥い戦争を選択することによって、本当ならば石油ピークのジレンマを解決するために使われるべきである、残された時間、エネルギー、資金を浪費しています。
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アメリカはいかにして日本を滅ぽしたか
ビル．トッテン著”日本は日本のやりかたで行け”から、マィヶル・ハドソン氏の｛１９８５年プラザ合意の教訓とその影響｝と題する諭支の要約です。

　プラザ合意の真の目的とは……

１９８５年９月２２日、ニューョ−クのプラザ・ホテルで、日本は金利を引き下げることにより、ドルの為替相場を支えることに同意した．いわゅる「プラザ合意」である。これは世界経済安定のために、先進諸国が協調して相場に介入した事例として語られているが、ハドソン氏によれぱ、それは表向きのことにすぎないという。

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　米国は、ペルシャ湾岸、中央アジアのカスピ海、アフリカなどの石油などのエネルギー資源戦略において中国とロシアに包囲されている。
　米国はブッシュ流の“民主主義”の名の下に高価なイラクの政権交代を強行したがその背景にはグローバルなエネルギー戦略があるといわれる。
　ブッシュ大統領は、さる５月２８日、ウエスト・ポイント陸軍士官学校の卒業式で「米国の安全は特に中東において民主主義の積極的推進にかかっている。このメッセージはダマスカスとテヘランにも伝わっているはずだ」と述べた。
　しかし、最近起こっていることは、必ずしもブッシュ・スタイルの民主主義の推進にあるのではなく、むしろ、エネルギー資源で中国とロシアの攻勢に対抗することに重点が置かれていることを示している。米国が、最近、グルジア、ウクライナ、ウズベクスタン、ベラルーシ、キルギスタンなどで起こっているさまざまな“色”の革命を支持していることの背景には、エネルギー戦略がある。
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　サウジ原油もピークをうち、米国産石油は７０年代にピークを過ぎている中、石油減耗が現実味を増している。現在、国際政治の底流にはエネルギー資源の確保を巡る国家間の思惑が大きな流れとなっている。
　ここでは、レバノン戦争に見える米・イスラエルの石油戦略を北沢洋子氏の記事から紹介する。

レバノン戦争と米・イスラエルの石油戦略 2006年9月3日
　イスラエルのレバノン侵略は失敗した。しかし、このレバノン戦争の背景に、イスラエルの石油利権が絡んでいることについてあまり注意が払われていないようだ。
　イスラエル軍がレバノン空爆を開始した日の１日前、７月１３日、アゼルバイジャンのカスピ海沿岸のバクー（Baku）油田からグルジアのトビリシ（Tbilisi）を経由してトルコ領に入り、トルコの東地中海沿岸のセイハン（Ceyhan）港に至るBTC石油パイプラインの完成式がセイハン港で開かれた。このパイプラインは、日産１００万バレル以上の原油を西側市場に供給することが出来る。
　BTC石油パイプラインのパートナー・株主は、英国のBP社（３０．１％）を筆頭に、AzBTC（２５．０％）シェブロン（８．９％）、フランスのTotal(５．０％)、イタリアのENI（５．０％）、伊藤忠（３．４％）、Conoco-Phillips（２．５％）、などである。

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以前のエントリー　狂牛病飼料規制強化は実行不能　
で
米国のような牛肉大生産・消費国では、科学者が推奨するような狂牛病拡散防止策は、そもそも実行不可能なのではないか。巨大な数の牛から生み出される”廃棄物”（死亡牛、ダウナーカウ、SRM等）を安全に処分する方法などあるのだろうか。
との懸念があったが、案の定、死亡牛の脳・脊髄の飼料利用禁止案を撤回することになりそうである。


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　内閣府の公表する実質GDPの数字が実感から乖離している原因として、輸入物価の上昇が影響している。GDPは内需項目に輸出額から輸入額を差引いた純輸出額をプラスして算出する。昨年度は、名目の純輸出額が6兆3500億円と対前年度比で28.8％減少している。ところが実質値では純輸出額は16兆3800億円と18.9％の大幅な伸びになっている。

　これは輸出価格が2.6％上昇したのに対して、原油高などによって輸入物価が11％も上昇したからである。つまり輸入品のデフレータが大くなったため、デフレータで割り返した実質輸入額が異常に小さくなったのである。そしてこれが実質GDPの控除項目である実質輸入額を異常に小さくし、結果として実質GDPを大きく押上げることになった。計算ではこれで2％くらい実質GDPを押上げている。昨年度の内閣府公表の実質GDPの成長率は3.2％であるから、輸出入品の物価上昇の影響を除けば、実質成長率は1.2％の低成長ということになる。

　輸入物価が11％も上昇したのに、輸出価格が2.6％しか上昇していないということは、日本の交易条件がかなり悪くなったことをうかがわせる。つまり輸出品がコストのアップ分を転嫁できず、国内経済のどこかににしわ寄せしていることを意味する。このように日本経済は原油代が上昇すれば、自然と実質経済成長率だけが上昇するという仕組みになっている。

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　夏になると毎年のように気象記録を更新する勢いで猛暑が続いています。年配の方は、夏には夕立が付きものだったことを覚えておいででしょう。夕立はどこへ行ってしまったのでしょうか？
　マスコミは『夏の暑さは温暖化の影響』と言った類の解説をしていますが、これは本当でしょうか？
　このエントリーでは、日本の夏の暑さの原因は、ヒートアイランド現象によるという説を紹介します。ヒートアイランドといえば、東京など大都市圏のみの現象と捉えているかも知れませんが、実は日本全土に及んでいるという説です。一言で言えばヒートアイランド現象は水循環の破壊が原因です。日本国土における山林と農地の荒廃を中心とする緑の減少、そして上下水道整備などによる水循環の徹底的な破壊と表面舗装による乾燥化、また影響は水循環の破壊に及びませんが、工業的なエネルギー消費の増大もヒートアイランドに拍車をかけています。

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